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三島由紀夫先生の軍艦行進曲

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朝日新聞のヘイト放置!

朝日新聞24日の一方的な黄(ファン・チョル)・記者は

ヘイト・差別放置できない

音楽活動をする市民ら名古屋でトーク
ヘイトを考えるトークイベントが13日名古屋のライブスペースであった。
約30人が参加。企画した、弾き語りなどライブの名古屋市自営業かわにししょうじ(55)と「b EER]扶桑町荒木峻(36)カウンター大府市の自営業木津信雄(56)
ヘイト昨年10月には「在特会元会長が党首の政治団体が県施設「ウイルあいち」で「犯罪はいつも朝鮮ジン」カルタ差別的「作品」を展示、同団体は12月四日市で在日コリアンについて「地上の楽園へ帰れ」と街宣した。
かわにしさんは5年ほど前から街宣に抗議した。
ヘイトの現場では抗議する市民や在日コリアンに向け「日本人差別をやめろ」と言い返す事例が目立つ、
木津さんは「日本人ヘイトは原則的にあり得ない」・・・・・(略)
ーーーー
どうして,黄記者は政治団体を「日本第一党」党首と言わないのでしょか?
しかも2015年のデモ行進をヘイトデモと印象付けしようと言う悪意が感じられる。
朝日新聞1月24日ヘイト放置できない


あいちトリエンナーレ回想にて

「本日(24日)中日新聞朝刊にて
あいちトリエンナーレ回想にて
現代美術家・小泉明朗(めいろう)さんを大きく取り上げている。
たしかに気さくな新進の作家でだれとでも気さくに芸術を語る、議論する。
「不自由点・その後」に出展者では積極に本音をかたる。
小泉明朗の作品
・皇室を題材にした絵画「空気#1」

ノソxファァ小泉の皇室
小泉明郎の中日新聞、2年1月24

【仏教界に入り込む同宗連とIMDAR】

阿弥之山筋骨寺

【仏教界に入り込む同宗連とIMDAR】
1979年にアメリカで開催された世界宗教者平和会議にて、全日本仏教会理事長の町田宗夫氏(曹洞宗)が「日本には部落差別がない」と発言。
それに対して部落解放同盟(解同)が糾弾をして、2年後に同宗連(同和問題にとりくむ宗教教団連帯会議)がつくられた。
仏教各宗派は解同が背後にある同宗連に毎年多額の年会費を払い、また解同員を人権講師として招き、講師料を支払っている。
同宗連には天台宗・真言宗・浄土宗・浄土真宗・曹洞宗等の64教団が加盟している
同宗連の背後にいる解同とは、部落差別を無くす活動をしている同和団体である。

この解同は過去に様々な問題を起こしている。
1974年に兵庫県の八鹿高校の教職員を数百人の解同員が13時間にわたって学校に監禁及び暴行をし、重傷者を多数だした『八鹿高校事件』等がある。

他に大阪市で解同の大阪府連合会飛鳥支部の支部長が横領と詐欺を行った『飛鳥事件』も有名であり。この支部長は山口組系の元組員であった。
その他の支部にも暴力団組員が在籍していた。
寝屋川支部長は伊藤組組頭、西成支部長は酒梅組元準構成員、蛇草支部副支部長は旧菅谷組系組員。他にも多数在籍

また解同の中央本部と同じ住所に反差別国際運動(IMDAR)という団体がある
この団体も解同と同様に仏教界に入り込んでいる。
曹洞宗はホームページのリンクにIMDARを貼りつけている。
浄土宗はIMDARに檀信徒から集めた平和念仏募金を支援金として提供している。
また浄土真宗本願寺派が2018年度に行った、人権週間ギャラリー展の監修者にIMDAR事務局長代行が入っている。

IMDARの役員には解同の中央執行委員長の組坂繁之氏と事務局長の西島藤彦氏(のりこえねっと共同代表)の他に名誉代表理事として武者小路公秀氏入っている。

この武者小路公秀氏はチュチェ思想国際研究所の理事である。
チュチェ思想とは北朝鮮の思想である。このことからIMDARという団体の正体が見えてくる。

解同とIMDARという住所を同じにする胡散臭い団体が仏教界に入り込み、信者から集めた浄財の一部が提供されている。

左翼はチキンレッグだ!

左翼はチキンレッグです。
ボディビルダーで、上半身、特に肩周りが筋骨隆々なのに下半身がニワトリの様に細くて鍛えられていない体をチキンレッグと言います。
共産党を代表する左翼支持者を年齢人口でマッピングするとチキンレッグ、いわゆる少子高齢化の人口マップを更に極端にした様なマップが現れます。
日本人の平均年齢は48歳と少子高齢化をつき進んでいますが、共産党の平均年齢は73歳、日本人の少子高齢化の25年先を進んでいます。
10年後にはチキンのレッグしか残らず、ただでさえ支持率が統計学の誤差程度しか無い零細政党が自然消滅するほど、更に少なくなる事が人口統計によって類推されています。
令和10年には、チキンレッグな政党は消えるのでしょうね。

日本の少子化の根本要因は「少母化」

瀬戸弘幸氏より」
日本の少子化の根本要因は「少母化」

<世帯あたりの子どもの数では、この30年でそれ程大きな変化は見られない>

2019年の日本の出生数は予測を大きく下回る86万4000人だった。

2018年は91万8000人だったから、前年より6万人減ったことになる。

少子化に加えて高齢化で亡くなる人も増えるので、人口の減少は加速度的に進む。2020年代以降毎年50万人、2040年代以降は毎年100万人規模で人口が減っていく。

20年代以降は1日あたり1370人、40年代以降は毎日2740人がいなくなる計算だ......「静かなる有事」と言っていい。

少子化の要因は、①結婚する女性が減っていること(未婚化)と、②既婚女性が産む子どもが減っていること(少産化)、という2つのフェーズに分けられる。

どちらも進んでいると思われているが、実は②についてはそうではない。

『国勢調査』に、既婚女性が同居している児童数(20歳未満)の分布が分かる統計表がある。
25~44歳の既婚女性を取り出し、同居している児童数(子ども数)の分布を、1985年と2015年で比べると<表1>のようになる。

https://www.newsweekjapan.jp/stories/2020/01/15/data200115-chart01.jpg

この問題が重要なので何回かに渡って取り上げてみたい。日本において日本人の人口が急速に減りつつあることは最大の問題であり、この問題にいかに取り組むべきなのか? それを考えて、政治はその対策を示さなければならない。

>少子化の要因は、①結婚する女性が減っていること(未婚化)と、②既婚女性が産む子どもが減っていること(少産化)、という2つのフェーズに分けられる。

 この①の結婚する女性が減っているーことが少子化の要因という分析です。
結婚しなければ子供は生まれないので当然少子化となる。結婚しないで子供だけ生んで育てるという女性も中にはいるかも知れませんが、それは極めて稀なわけで、やはり、男女が結婚するということが一番大事だ。

 ところが今の風潮と言えば、同性者の結婚を認めるべきとの意見もあるが、これは人口の増加にはつながらないので絶対に日本では認めるべきではない。

日本国憲法第24条

日本国憲法第24条1項「婚姻は、両性の合意のみに基いて成立し、夫婦が同等の権利を有することを基本として、相互の協力により、維持されなければならない」、及び同条2項「配偶者の選択、財産権、相続、住居の選定、離婚並びに婚姻及び家族に関するその他の事項に関しては、法律は、個人の尊厳と両性の本質的平等に立脚して制定されなければならない」の解釈をめぐり、争いがある。

 このように規定されており、同性者間の結婚は認められない。

 勿論、同性婚のような風潮は世界的にあるのは事実だ、しかし、日本においてはそこまで行ってはいないが、実は政治の世界だけがこの問題で先行している。

 「Q8 同性婚について」の各政党の立場がウィキペディに掲載されている。

【A】同性でも婚姻制度を適用できるようにすべきだ:社民党

【B】現在の結婚に変わる制度、異性同性を問わず利用できるパートナー制度が出来るべきだ:日本共産党

【C】こうした制度は異性間のものであるべきで特に必要ない:自由民主党

【D】答えられない/分からない:

【E】その他自由筆記:民主党(性的少数者の意志を尊重できるよう、今後検討していきたい)

以上

 この問題では自由民主党だけがマトモなことを言っているが、他の政党の主張は理解できない。

 さて、この女性が結婚しなくなった理由を先ずは考えなくてはならない。

歴史人ロ学者のエマニュエル・トッドの統計では、“女性”の「学歴が向上」して「労働参加率が上昇」すると、「結婚年齢が上昇」して“少子化傾向”になる。


 このことは概ね間違ってはいないと思うが、昔から唱えられているこの学説を政府や調査機関が本当に調べたことはあるのか?

 例えば、国立大学を卒業した女性の結婚率などを調べて、もし、結婚していない女性がいたら、それはどのような理由で結婚しないのか? それを調べるべきである。国立大を卒業した人の就職先は経済的に困るような賃金ではない筈なので、経済的理由を挙げる人は少ないと思うからだ。

 何か、違った理由があるはずだ。ただ、働いている女性の中には、確かに結婚していない人は多いと思われる。結婚して男性との間に子供を作るだけでは嫌だ、子供の育児に時間を取られたくない。それを良しとしない女性が増えていることも原因かも知れません。

 女性が働くことと、子供を育てることが、どちらが大事かは言うまでもなく、子供を育てることのほうが尊いことという社会の基本的な理念がどうも薄らいでしまっているのかも知れません。

 様々な要因があるにしろ、ここに厳然たる事実が表示されています。


「結婚している夫婦」は概ね“2人以上”も産んでいるから

http://www.ipss.go.jp/ps-doukou/j/doukou12/chapter3.html#31 


「婚姻率」を“上昇”させれば、「少子化」は“解消”する。

 つまり、男女が結婚するという当たり前のことが、子供を増やすことで一番重要なことになります。

 では、それにはどうするのか? 各人の個々の理由で結婚を望まない人もいるかも知れませんが、それ以外の人の場合はどうなのか?

 1、結婚をしたくても相手がいない、相手と出会う機会がない。

 2、いざ結婚しても、一緒に住もうと思っても場所が見つからない。

 3、結婚できても、妻も働かなければ生活が苦しい。

 それ以外にも考えられるが、先ずはこの解決は行政が責任もってやることが大事です。政治がそれをしなければ、前に進みません。

 役所の窓口に結婚を斡旋する相談室を作り、子育てをした世代の方を相談員として置く。

 その相談所のホームぺージには結婚したい人の紹介する写真や経歴、職業などを掲載する。(個人情報なので希望する人に限る)

 テレビ番組でやっているような出会いの場を役所(行政)が定期的に開催する。

 結婚を希望する人が出て、その街に住むということになったなら、住まいを3年間無料で提供する。余裕のある自治体であれば結婚に際して用意する家財製品などの購入資金を無利子で貸し出す。

 いくらでもあるはずです。知恵を絞って行政が率先してやらなければ、確実に日本は衰退します。この問題は今後連載で書きます。

台湾で公開

「表現の不自由展・その後」、台湾の美術館で開催へ。《平和の少女像》も展示

「あいちトリエンナーレ2019」の一企画として行われた「表現の不自由展・その後」が、
今年4月に台湾の台北当代芸術館で開催されることがわかった。

「表現の不自由展・その後」は、日本国内において検閲や忖度などなんらかの理由で展示されなかった作品を集めた展覧会内展覧会。
出品作品のひとつだった《平和の少女像》(2011)などをめぐり、政治家による介入や電凸攻撃などが発生し、8月1日の開幕からわずか3日で展示が中止された。その後、閉幕直前の10月8日に展示が再開。入場には抽選が導入され、多くの鑑賞希望者が押し寄せた。
 そして「あいちトリエンナーレ2019」閉幕から約半年となる4月18日、この展示が台北当代芸術館で幕を開ける。

台北当代芸術館は、台湾初の現代美術に特化した美術館。レンガの建築は、日本統治時代に建成小学校(1919〜45)として建てられたものであり、その後台北市政府官庁(1946〜93)を経て、2001年に建成中学校とともに開館した(同館資料より)。

 この歴史的な場所で行なわれる「表現の不自由展・その後」は、「Non-Freedom of Expression Exhibition」と題された(The Art Newspaperより)。美術手帖ではこの展覧会について、同館に取材。開催理由については次のようなコメントを得た。

「台湾には現在、アートや文化に対する検閲はない。しかし、アートや文学などはいまだに伝統的な考え方に制限されている。台湾の歴史を見ると、過去には様々な検閲が実際にあった。例えば日本統治時代の台湾では、特定の歌を歌うことができなかった。また台湾には白色テロの時代があり、戒厳令解除後でも一時的に様々な制限があった。今回の展覧会を通し、日本をはじめ、台湾やアジア、そして世界中の『不自由』を考察したい」。

 展示内容に関して、《平和の少女像》の展示はほぼ決定しており、加えて「あいちトリエンナーレ2019」の不自由展から6〜7点を展示予定だという。さらに同展では、台湾において検閲された音楽や文学、美術なども展示。ワークショップやトークイベントなどを行い、台湾における文化的表現に対する検閲を考察するとしている。

 台北当代芸術館は、この展覧会のために諮問委員会を設立。「表現の不自由展」実行委員会とも連携しており、具体的な出品作品や作家に関しては、現在も日本側と検討している段階だという。



奥の院という!

支配の源泉は、いつの時代も、どこにおいても、お金と情報である。
世界の基軸通貨ドルを発行しているのがFRBで、世界に情報を発信しているのがロイターなどの通信社で、いずれも奥の院の所有である。

世界にお金を供給しているFRBは1913年設立され、翌1914年に営業を開始した。
この年第一次世界大戦が勃発し、1917年に米国が参戦、翌1918年ドイツを廃墟にして終了した。
その後、13年経った1941年、第二次世界大戦が起き、ドイツと日本が廃墟になって終わった。

戦争にはお金がかかる。お金がなければ戦えない。そのお金を提供するのが奥の院の所有するFRBである。そしてFRBを所有する奥の院は、一握りの民間人である。
しかし、メディアはFRBのことを言う時は、必ず「アメリカの中央銀行」と言い、さも米国の国立銀行のように言う。

FRBと米国政府とは何の関係もない。米国政府はFRBの株は一株も持っていない。そして、世界の基軸通貨であるドルを発行しているのは米国政府ではなくFRBである。
従って、1913年FRBが創設されてからは、米国はFRBを通じて奥の院に完全に支配されてる。
2009年にロン・ポールという米国下院議員が「連邦準備銀行を廃止せよ」と言う本を書いている
(彼は次の選挙で落選させられた)。この本は奥の院にとっては都合が悪かったから落選させられた。

もう一つの世界支配の手段である情報は、ロイターなどの通信社であるが、奥の院は此を使って、自分たちの都合のいい情報を発信し、世界中の世論を誘導する。
日本のメディアはこれらの通信社からニュースを有料で買っている。独自の取材はしない。従って、人はみな、程度の差はあれ、奥の院に洗脳されている。

名古屋春節祭の最強の3弁士!

愛国者界隈のスピルバーグと言われる愛国倶楽部です!

弁士11人が各特色ある演説が春節祭の会場に響き渡る。

後方には松坂屋さんの出入り口のスロープに鈴なりの聞き入る人がカウンターの「帰れ」の見苦しい状況に眉を顰める。

最強の弁士は単独で1~2時間でも語れる強者です!

春節シキシマ

トムちゃん

と全員聞き上手


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Author:愛国倶楽部

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