小牧城陥落!やりました!!!

[勝利宣言】
愛知県内で韓国へ児童生徒をホームスティに送り出している
3市・北名古屋市・豊橋市・小牧市がありますが
小牧市から連絡がきました。
平成10年より17年続いた韓国・安養(あんにょん)市に小学5、6年生10名を夏休みに3泊4日で韓国家庭に送り込んでいます。
愛国倶楽部員の皆さんが毎年、小牧市に抗議の協力をいただき継続されてきました。

ところが今年は、安養市の市役所前に「慰安婦像」が建造されたことにより、我々の声、市民の声にこたえるため、小牧市長が安養市長に遺憾を伝えると同時に、ホームスティの中止を発表しました。
小牧市の担当課も嬉しそうに伝えてくれました。
大勝利です、ご協力ありがとうございました!!!

小牧市ホームページより
ーーーーーーーーー
平成29年度安養市児童相互交流事業の中止について
毎年夏休みに行っている、小牧市と友好都市である安養市の児童が相互にホームステイをし合う安養市児童相互交流事業を、現状を鑑み、本年は中止とします。
経緯
この児童相互交流事業は1998年に開始して以来、子ども達が言葉や文化などの違いに理解と認識を深め、未来に向けて両市の架け橋となってくれることを期待し、実施してきました。
しかしながら今年に入り、釜山の日本国総領事館前へ設置され問題になっている“平和の少女像”が、安養市役所庁舎前に位置する公園にも設置され、また、隣国の北朝鮮とアメリカ合衆国間の情勢は、日に日に緊迫感を増しており、渡航の安全が危ぶまれる状況です。
そういった現状から、参加児童の安心安全を第一に考え、本年は安養市児童相互交流事業を中止します。
今後について
安養市をはじめとする韓国内の状況や日本国内の状況など情報収集に努め、来年度以降の交流事業について関係団体と協議していきます。


スポンサーサイト

八重山日報がんばれ!

沖縄県石垣島を拠点とする日刊紙「八重山日報」が沖縄本島版の発行を始めて2カ月近くになる。
「反米」「反基地」「反自衛隊」路線を貫く「沖縄タイムス」「琉球新報」の2紙が君臨する沖縄にあって、「中立公正な報道の実現」を掲げる“第3の県紙”は硬直化する報道姿勢に風穴を開けた。
沖縄県に変革の胎動をもたらした同紙の挑戦は、蟷螂の斧ではない。
不沈巨艦に竹やりで向かうような戦いは、蓋を開ければ沖縄本島の人々に予想を超える歓迎と期待で迎えられた。
「新聞といえば2紙しか選択肢がなかった県民の多くが『魂の飢餓感』にさいなまされていると実感した」。八重山日報の仲新城誠編集長(43)はそう語る。
■「事実を客観的に」
沖縄本島の読者に初めて届けられた4月1日の1面トップ記事は、「自民、翁長県政に攻勢−辺野古、前副知事で追及」という見出しだった。
自民党沖縄県連が、米軍普天間飛行場(宜野湾市)辺野古移設と安慶田光男前副知事の口利き問題を軸に、翁長雄志知事への攻勢を強めていくという内容だ。
沖縄タイムスのこの日の1面は「防衛局ブロック投下完了−辺野古工事岩礁破砕許可期限切れ 『違法』指摘避け続行へ」との見出しで、国の「違法行為」への翁長県政による対抗措置を伝えた。
琉球新報は、朴槿恵前韓国大統領逮捕をトップで報じ、準トップで「辺野古座り込みきょう1千日」として、
普天間飛行場移設の抗議行動で器物損壊、傷害、威力業務妨害などの罪で起訴された山城博治沖縄平和運動センター議長の「不条理、法廷から発信」というインタビュー記事を掲載した。
3紙とも4月26日、辺野古沿岸の護岸建設埋め立て工事に政府が着手したことを伝えている。ただ、それぞれの記事を見れば、スタンスの差は明確だ。
地元の辺野古移設容認論を捕捉してきた八重山日報は政府と県の主張を淡々と報じた。
ほかの2紙は「辺野古埋め立て強行 県民は反発」(沖縄タイムス)、「辺野古護岸着工 国、砕石を海中投下」(琉球新報)と、政府批判を大きく繰り広げた。
八重山日報の姿勢は特別ではない。本島に進出した背景には「反米・反基地イデオロギーに染まる2紙の扇動的、プロパガンダ的報道は異常だ。
主張が異なる新聞が切磋琢磨するのが真の光景で、2紙しか知らない県民に事実を客観的に伝えたい」(仲新城氏)との思いがある。
■好評と露骨な妨害
公称6000部にすぎない八重山日報の挑戦の反響は大きかった。年内に本島での新規購読5000部を目標にしているが、1カ月で2000部に達した。
申し込みが殺到し「配達員の確保ができない」という悲鳴が漏れる。大半は2紙から切り替えた読者とみられる。
記事を書く記者や配達員が取材相手、読者からお菓子や果物を手渡されたり、「頑張って」と激励されたり…。玄関先の新聞ポストに「一緒に沖縄を変えましょう」というステッカーを掲げる読者も現れた。
八重山日報の本島進出について沖縄タイムス(経営企画室)と、琉球新報(総務部)は「特にコメントすることはない」と口をそろえる。
しかし県内の新聞販売店のほとんどが2紙のみを扱っており、八重山日報への露骨な妨害行為も顕在化した。
関係者によると、沖縄タイムスの読者局が4月3日、販売店に「重要なお知らせ」と題した「八重山日報の配達禁止」を通達したという。八重山日報に脅威を感じたようだ。
「民意は一色ではない。2紙が『虚構の沖縄』の姿を流布し続ける現状の打破が、社会的責任だと痛感している。県民からの期待をしっかりと受け止め、全力で新聞を作り続ける」
仲新城氏はそう言い切った。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170522-00000063-san-pol

★【韓国嫌いな知名人!】

★【韓国嫌いな知名人!】



【芸人】おぎやはぎ、田村淳、岩尾望、藤本敏史
徳井義実

【タレント】ビートたけし、★[えなりかずき]、マツコデラックス、
伊東四朗、杉本彩、 フィフィ、ふかわりょう、

【俳優】津川雅彦、吉永小百合、高岡蒼甫

【歌手】木村カエラ【ピアニスト】フジコヘミング

【モデル】森理世、本田麻理絵 【司会者】宮川賢

【スポーツ】イチロー、城島健司(野球)、朝青龍、
舞の海秀平、 遠藤保仁(サッカー)、藤本主税

【ジャーナリスト】木村太郎 【出版社】中瀬ゆかり

【学者】吉村作治 【実業家】籾井勝人 (NHK 会長)

【政治家】三原じゅん子、田母神俊雄

『 上記は公然と知られている、韓国嫌いな知名人です。しかしテレビ等のメディアに多い知名人は嫌韓表らわな発言しようなら、番組から干されるのが昨今の日本の放送業界で、実質上記の数十倍は嫌韓の知名人は居ると思います。タレントの『えなりかずき』氏に至っては、公共放送の番組内で痛烈な韓国批判をした為、最近は放送番組から殆ど干されている状況であり言論の自由を一番叫んでいるマスメディアが何故か知名人の言論封殺をしている状況は、今も昔も変わっていません。最近特に言われている、日本のマスメディアの大方が韓国系人脈で握られている現実は日本人として由々しき事であります。又マスメディアの偏向報道は真実はともかく米国トランプ大統領が怒りを表している通り、日本国内のメディアでも同じ事が言えると思います。』

他にもあればお知らせください。


韓国車って。最近見ないなぁ!

10年ほど以前に、名古屋市内で韓国車を2台見たことがあります。 交差点で停車した際、前の車がヒュンダイと、ある駐車場にヒュンダイのサンタフェが駐車してましたが、当時は確か、ヒュンダイのショウルームがあッた頃です。
2016年に日本市場で販売された韓国車の販売台数はたった7台。
そんな衝撃的なニュースを韓国の新聞社「東亜日報」が報じました。

この悲報に対しネットユーザーは
「さすがに信じがたい」
「7台売れたことにビックリ!」

と驚く人もいれば
「よく7台も売ったね」

などと健闘を称える声もあり話題となっています。
日本で韓国車を購入したのは誰?
ヒュンダイ ジェネシス

出典:https://ja.wikipedia.org/
気になる7台の内訳はどうなっているのでしょうか。
東亜日報によると購入されたケースは在日韓国館で使用されるものと、韓国で購入した乗用車を日本で新車登録したものだけだそうです。

つまり、日本で私的に購入した人はいないという悲しい結果でした…。

1台も売れずに撤退した韓国車ブランド
キア ソウル

出典:https://ja.wikipedia.org/
2013年に韓国のニュースメディアが衝撃的な内容を報じていました。
なんと、起亜自動車という韓国車メーカーは21年間で1台売れずに日本から撤退したというのです。

起亜自動車は完成車と自動車用の部品を販売していました。
韓国の自動車メーカー『現代(ヒュンダイ)』に買収され、「部品販売の役割もなくなり撤退を決めた」と関係者はコメントしています。
韓国乗用車は日本で売れない!
ヒュンダイ サンタフェ
出典:https://ja.wikipedia.org/
韓国最大手の自動車メーカーである現代自動車は2001年に日本市場に参入しました。
2004年の2,524台の販売台数にピークを迎えてからは下降が続きました。
そして2009年には商用車の販売店だけを残して撤退しています。

現代の乗用車を日本で購入しようと思うと個人輸入をする必要があります。
手軽に買えないからといっても昨年の販売台数が「7」というのは厳しい数字です。
はたして今後、日本での販売台数を伸ばすことはできるのでしょうか。

小さい町の大きな間違い!

名古屋の南東に隣接する、小さな豊明市がありますが

この町なんと、「共謀罪」に反対してます。

15日、豊明市議会は「共謀罪」への慎重な審議を求める意見書を全会一致で可決した。
安倍総理、金田法相あて郵送する。

「一般市民が取り締まりの対象となる可能性があり、電話、メール、SNSが常時監視される危険が高まる」とのこと。
この意見書、共産党議員が提案し、保守系無所属、保守系リベラルも賛同し、全会一致で可決した。
愛知県では、先に岩倉市でも同様の意見書が可決され、2番目である。
なぜ、名古屋の衛星都市が左翼なのでしょうね!



プロフィール

愛国倶楽部

Author:愛国倶楽部

最新記事
最新コメント
メールフォーム

名前:
メール:
件名:
本文:

カレンダー
04 | 2017/05 | 06
- 1 2 3 4 5 6
7 8 9 10 11 12 13
14 15 16 17 18 19 20
21 22 23 24 25 26 27
28 29 30 31 - - -
RSSリンクの表示
リンク