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トヨタの終わりは日本の終わり!

「100年に一度」の変革期
ドシーン、ドシーンと地鳴りを響かせながら巨人が走っている。前方の道は突然途切れて崖になっている。そのまま走り続ければ、奈落の底に真っ逆さまだ。周囲の道には「危険 脱炭素」「CASEに注意」といった、警告を発する看板が大きく掲げられている。にもかかわらず、看板に気づく様子のない巨人はそのまま崖に向かって突進していく。

「危ない!」と巨人に大声で警告しても、こんな答えが返ってくるかもしれない

「大丈夫だ。俺は今まで自分のやり方で、ここまで大きくなった。だから、これからも同じやり方を続けていけば、絶対に大丈夫なんだ」

現時点の日本の自動車産業を巨人にたとえるならば、そんな感じかもしれない。

2015年に合意された「パリ協定」では、「世界の平均気温上昇を1・5℃に抑える努力をする」という目標値が定められた。これを受けて、ドイツでは2030年までのエンジン車廃止が連邦議会で採択(2016年)、フランスでも2040年までのエンジン車廃止を発表(2017年)している。イギリスでも、2035年までのエンジン車廃止をボリス・ジョンソン首相が宣言(2020年)したのち、2030年に前倒しする勢いだ。

ドナルド・トランプ前大統領がパリ協定を反故にしたアメリカですら、カリフォルニア州では2035年までにエンジン車の販売を禁止する方針を打ち出した。ジョー・バイデン新大統領が就任すると、いち早く、パリ協定への再参加を表明したのは周知のとおりだ。中国でも、2035年までに新エネルギー車(EV〔電気自動車〕やPHV〔プラグインハイブリッド車〕などを指す)の販売比率を50%まで高める方針を打ち出している。

これに対して日本ではどうだったか。2021年に菅首相が声明を出す前までは、2030年までにエンジン車の販売比率を30~50%まで引き下げる「目標値」を掲げるに留まっていた。世界と比較すると“緩い数値”に映る。2019年の自工会の統計では、1年間の新車乗用車販売台数430万台のうち、EVはわずか2万台と全体の0・5%以下にすぎない。そういった現実を直視すると、EV車単体の普及で達成するのは、かなり険しい道のりとなる。「はじめに」でも示したように、日本の自動車産業は、環境の面でもCASE化の面でも、世界のライバルたちに大きく水を開けられているのが実情だ。

電動化でサプライチェーン全体が変わる
なぜ、日本はここまで出遅れたのだろうか? その疑問を解くための例として、日本と同じ自動車大国であるドイツに目を向けてみたい。同国では、2010年の段階から電動化に向けた長期計画を練り、政府と自動車産業が一体となって、産業構造まで変えるような長期計画を実行に移してきた。2018年に発表された「eモビリティのためのナショナルプラットフォーム」(のちに「モビリティの未来のための国家プラットフォーム」に統合)では、モビリティの電動化を想定した上で、識者による委員会を結成し、産業構造の枠組みの変革までを早期から視野に入れていた。これには、電動化のみならず、自動運転、コネクテッド、代替燃料、交通システムといった幅広い分野が含まれている。

一口に電動化といっても、単にHV(ハイブリッド車)やEV(電気自動車)を普及させればいいという単純なものではない。従来の自動車産業は、トヨタやホンダのような、完成車を製造する完成車メーカー(OEMとも呼ばれる)を頂点とし、その下に1次下請け(ティア1)、2次下請け(ティア2)……といったサプライヤー(下請けとなる部品メーカー)が位置するヒエラルキー(ピラミッド型の階層構造)を形成している。車が電動化するということは、完成車メーカーのみならず、完成車に部品を供給するサプライヤーを含めた「サプライチェーン」全体を大幅に再編する必要が生じる。

これまで、自動車メーカー、特に完成車メーカーはエンジンを大量に生産する能力を持つことで、参入障壁を高くし、量産効果による膨大な利益を生んできた。また、エンジンの個性を際立たせることにより、差別化によるブランディングを行った結果、単なる足ではなく、嗜好品としての付加価値も生み出した。今後、電動化が進むにあたっては、どう差別化をはかるかが大きな課題となる。

加えて、電動化では電池のコストが大きくのしかかってくる。技術的には、高電圧を制御する技術、いわゆるパワーエレクトロニクスの分野も必要になる。欧州の自動車メーカーのEVは、従来の400ボルトから800ボルトへと電池の電圧を高めたり、補機類の電圧を従来の12ボルトから48ボルトまで高めたりしている。高電圧が車載されると、家電の世界で起こったノイズ対策も必要になる。簡単に言えば、家の中に電子レンジや大型テレビが入ってきた結果、一般家庭で契約する基本電力はうなぎ上りとなり、それぞれの家電が相互に悪影響を及ぼさないようにノイズ対策を行う必要に迫られた。それと同じことが、自動車にもあてはまるため、これも電動化に付随したコスト高にもつながる。

ガソリン車をEVに替えるというのは、自動車産業の構造を根本から変えてしまうほどのインパクトを持っているのだ。
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やられたらやり返す。目には目を、歯には歯を、(逆恨みはネットで悪口)それが正義の根幹です。

ここでこれだけ僕の事を書かれているのに誰もFacebook「愛知の正常化」コミュニティで僕を守る投稿してくれない(T_T)(T_T)(T_T) 僕実はキラワレテルノカナ

直に…

まぁ直にトランプ政権に代わって全部ひっくり返すでしょう!

大丈夫!

バイデン民主党政権が終れば元に戻ります!
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